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日通総合研究所（大前隆一社長、東京都港区）が22日発表した企業物流短期動向調査（日通
総研短観）によると、2010年１～３月の荷動き動向を示す「荷動き指数」は前期（09年10～12
月）から改善、マイナス15となる見通しで、４四半期連続して持ち直す。また、各輸送機関の運
賃・料金の収受動向となる「運賃・料金指数」は一般トラックがマイナス８と若干改善するが、おお
むね水面下での横ばいで推移。景気の足踏み状態が懸念される中、まだ持続的な回復の姿は
見えていない。
１～３月の荷動き指数（「増加」の回答割合マイナス「減少」の回答割合）は前期と比べて13ポ
イント上昇してマイナス15となる。「増加」が４ポイント上昇するものの、水面下での推移には変わ
りがない。09年10～12月実績（見込み）も大幅に回復したが、マイナス28だった。
業種別にみると、化学・プラスチックのプラス幅が拡大するほか、輸送用機械およびその他の
製造業がプラスに転じる。さらに、鉄鋼・非鉄も水面下まで戻すなど、過半数の業種で荷動き指
数は改善する。しかし、木材・家具、繊維・衣服など２けたのマイナスを示す業種が９業種あり、
荷動きの回復には至らない。
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